ヤマハ株式会社は、車室内で立体音響に対応した映像・楽曲コンテンツに没入できる技術を開発し、自動車メーカーに向けたデモを開始した。2020年より販売を開始した車載オーディオ商品の新たなソリューションとして、2022年の量産化を目指す。

このヤマハ株式会社が開発した技術を使うことで、 全てのシートで立体音響の圧倒的な没入感を体感することができるとのことだ。

また、アクセル操作や速度に連動する加速音や、様々なセンサーが発する情報提示音を立体的な表現で再生する HMI(Human Machine Interface)のシステムは、音に方位情報を付加することで、速度や注意喚起に対するドライバーの認知が向上し、運転支援につながることが期待される。

<本技術の特長>

コンセプト
車室内全てのシートで立体音響の圧倒的な没入感を体感できるオーディオシステム

技術要素
1. 立体音響を正確に再現する高音質スピーカーの最適配置
前後方向および上下方向から聞こえる音の表現が立体音響には求められます。これを全てのシートで実現するため、ヘッドレストおよび天井部への設置など、合計30個のスピーカーを車室内に配置しました。各スピーカーにはヤマハオリジナル振動板をはじめとする Hi-Fi オーディオのノウハウを適用しています。

スピーカー構成
フロント 3ウェイ/2セット
リア 3ウェイ/2セット
センタースピーカー/1個
サブウーファー/1個
Dピラースピーカー/2個
天井スピーカー/6個
ヘッドレストスピーカー/8個(各席2個)
合計/30個

2. 信号処理による空間的拡がりの演出
立体音響のコンテンツは、各スピーカーが理想的な配置にあることを想定して制作されますが、車室内では足元のドアウーファーや耳元のヘッドレストスピーカーなど、リスナーと各スピーカーとの距離が様々です。スピーカーがリスナーに近いほど、聞こえてくる音には「狭さ」を感じやすいため、近距離にあるスピーカーから出る音に独自の信号処理を適用しています。自社製信号処理LSIの開発により蓄積してきた多様な技術を応用することで、距離感の歪みを解消しました。

3. パラメータ探索エンジンの導入
車の形状や内装材などの影響により、車室内の音響特性は車種ごとに千差万別です。合計30個のスピーカーから再生される音を制御し、全てのシートで圧倒的な音の体験を実現するには、複雑な信号処理と高度なチューニングが必要です。この信号処理アルゴリズムで使用されるパラメータの組み合わせは膨大な数になるため、最適なパラメータを自動算出する「パラメータ探索エンジン」を新たに開発しました。この技術は、従来の周波数特性分析に加え、 人の聴こえ方に着目した分析を行うことで、適切なパラメータの組み合わせを提示します。これを基に、熟練のスキルを持つサウンドエンジニアがパラメータを最終調整することで、車種ごとに特別に仕立てた音響空間を提供することが可能になりました。

4. HMI としての立体音響
当社は立体音響のコンテンツ開発も進めています。今回のデモでは、人と車のコミュニケーションの始まりとなる乗車時のウェルカムサウンドを制作しました。車種ごとのコンセプトにふさわしい立体音響を体験できます。

<Dolby Atmos for carsを用いたデモ構築>
立体音響の技術として、車載市場での活用に注目が集まるDolby Atmos for carsを用いたデモを構築しました。今回開発した技術を適用した車両では、Dolby Atmos で Mix された楽曲とヤマハ制作のウェルカム音の試聴ができます。このたびの開発にあたっては、ドルビージャパン株式会社と協力し、今後に向けた議論を深めているところです。

<ドルビージャパン株式会社 代表取締役社長 大沢 幸弘様のコメント>
「あらゆるシーンで Dolby Atmos Music がお楽しみ頂けるよう、私たちは意識してまいりました。まして自動運転に向かう時代、車内は益々エンターテインメントの空間になるでしょう。ヤマハ株式会社様は、2014年に世界に先駆けてDolby Atmos対応AVRを出された日本のオーディオメーカーの 1社で、Soundbar でもいち早く Dolby Atmos に対応されました。今回 Dolby Atmos for cars のデモ車をご用意頂きました事、大変嬉しく思い、今後の展開に期待しております。」

ヤマハ AUTOMOTIVE SOUND SYSTEM情報サイト
https://device.yamaha.com/ja/automotive_sound/

ヤマハ 企業情報サイト/ニュースリリース
https://www.yamaha.com/ja/news_release/



※文中の商品名、社名等はヤマハ株式会社や各社の商標または登録商標です。
※このニュースリリースに掲載されている情報などは、発表日現在の情報です。発表日以降に変更される場合もありますので、あらかじめご了承ください。